自社の事業や製品などの状況を知ることは、自社にとってもお客様にとっても有益な結果となります。

そこでお客様に製品理解や状況を理解してもらうためにも分析法を用いながら、状況整理や理解を行っていきましょう。

 

SWOT分析とは

SWOT分析とは、自社の事業状況などを、強み(Strengths)、弱み(Weaknesses)、機会(Opportunities)、脅威(Threats)の4項目に整理をして分析をする手法です。

強みと弱みは内部要因であり、機会と脅威は外部要因になります。

この二軸マトリクスから、クロスSWOT分析をすることで、自社の事業が取るべき戦略を導き出すことができます。

 

SWOT分析のポイント

SOWT分析を行う上ではどのようなポイントに注意することで効果的に、事業や戦略への活用につながるのでしょうか。

4つのポイントに分けて紹介させていただきます。

 

目的の明確化

なんとなくフレームワークなどをおこなっても、なかなか成果は得られません。

更に議論がブレてしまう要因にもなります。

そのためしっかり目的を明確にし、共有した上で、分析や議論をおこないましょう。

 

前提条件の整理

  • 分析対象は何か
  • どのような目標を掲げているのか
  • 対象の顧客属性は何か
  • 競合企業はどこか

などの前提の条件を整理して、メンバー間で共有しましょう。

前提が異なれば、それに付随する機会や脅威、強みや弱みは変わってきます。

認識が曖昧なまま進めても、軸の定まらない分析になってしまうので、しっかり整理しましょう。

 

広い視野を持てるメンバーの選出

SWOT分析をおこなう上で、強み(Strengths)、弱み(Weaknesses)、機会(Opportunities)、脅威(Threats)のそれぞれについて、抜け漏れなく洗い出す必要があります。

そのためには、いろいろな視点をもった人が参加して、議論を進めることが理想的です。

 

メリットとデメリットの理解

SWOT分析に限らずですが、世の中のフレームワークに、万能なものはほとんどありません。

ですので、それぞれのフレームワークの特性や、メリット・デメリットを理解した上で、活用をしましょう。

SWOT分析のメリットとデメリットを簡単に紹介させていただきます。

「メリット」

内部環境だけでなく外部環境にも目を向けることで、客観的に全体の状況を捉えることができます。

また、機会と脅威など、両側面に対しての分析を合わせてできることも良い点です。

また、各項目について議論を進めることで、分析対象となった事業などへの理解が深まり、参加者の意思の統一やすり合わせができることもメリットとしてあげられると思います。

「デメリット」

「強み」と「弱み」のどちらかに内部環境を分類するのが極端だということは、デメリットとして捉えられることもあります。

分類しづらいもの、強みとも弱みとも取れるものなどが出てくる場合もありますが、この分析では分類が必要になります。

 

SWOT分析の進め方

強み×機会

「機会をとらえて強みを最大に活かす方法は?」

機会=ビジネスチャンスに対して、自社の強みをどう活かして事業を拡大するかを考えます。

4つの戦略の中で最も重要な戦略になります。

企業のリソースは限られています。

その中で、最大の効果を上げるためには、この積極化戦略にリソースを集中させます。

 

強み×脅威

「脅威を回避するためにとれる、強みを活かした方法は?」

競合の出現や市場環境の悪化に対して、自社の強みを活かしてどのように切り抜けるかを考えます。

強みというのは他社が持っていない自社の優れた点であるので、自然に差別化をする戦略になります。

4つの戦略の中で、2番目に重要な戦略になります。

 

弱み×機会

「弱みによって機会を逃さないためにとれる方策は?」

せっかく機会=ビジネスチャンスが訪れても、弱みがあるために活かせない部分を洗い出します。

事業の可能性を限定させてしまうことになるので、その弱みを改善して克服しておく必要があります。

多くの場合、長期戦略になりがちです。

弱み×脅威

「弱みと脅威によって受ける最悪の事態を回避するには?」

市場環境が悪化した時に、弱みがあるために事業に悪影響を与えてしまう事態を想定します。

弱みはすぐに解消できないため、影響を最小限に食い止める防衛戦略を考えておく必要があります。

また、その内容によっては事業が維持できないこともあり得るため、あらかじめ撤退ラインを想定しておくことも必要です。

 

まとめ

今回は状況整理の分析法としてSWOT分析を紹介させていただきました。

分析法を行うには情報収集も大切です。

そのため、正確な情報をそろえたうえで分析を行い、次なる施策を打ち出していきましょう。

そして、お客様についても分析を行っていくことで有益な商談を行っていきましょう。

 

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